東京ディスプレイ協同組合とは

ショッピングモールや展示会、街のにぎわいを生む「空間づくり」。その現場を支える企業が集まり、業界の発展に向けて活動しているのが東京ディスプレイ協同組合（東デ協）です。現在216社が参画し、交流推進・人材開発・広報デジタルなど6つの委員会を軸に、5つの事業を展開。関連団体17団体とのネットワークも活かし、情報発信や人材育成を進めています。

東京ディスプレイ協同組合（東デ協）は、組合員の相互扶助を基盤に、共同事業を通じて自主的な経済活動の促進と地位向上を目指す、東京都所管の事業協同組合です。情報提供（会報誌の発行、HP／SNSでの発信）をはじめ、セミナー・講習会の開催、人材育成、共済制度、厚生福利などを通じて、ディスプレイ業界の発展を支えています。

東デ協の歩みは、1964年に「東京展示造型業協同組合」として設立したことから始まります。1967年に現在の「東京ディスプレイ協同組合」へ改称し、1968年には機関誌「TOKYO DISPLAY」を創刊。業界の情報発信を継続的に強化してきました。1972年には次世代育成を担う「青年懇話会」を発足。研修会や競技大会なども重ね、時代の変化に合わせて活動領域を広げています。

全国から幅広い企業が参画しており、東デ協の組合員企業数は現在216社になります。運営の中心となるのは、交流推進・人材開発・広報デジタル・サステナビリティ・厚生・総務財務の6委員会。各委員会は、組合員会社から派遣されたメンバーで構成され、現場視点の議論と実行力を強みに活動しています。また、事業は5つの領域で展開し、関連団体は17団体へと広がっています。